メニュー 閉じる

2011/08/08 全国大会への参加お申し込みはお済みですか

「全国大会への参加お申し込みはお済みですか」

すでにプログラムをお届けしております通り、9月30日(金)、10月1日(土)、2日(日)の三日間、東京・高田馬場の東京富士大学にて第54回全国大会を開催すべく、大会実行委員会では鋭意、準備を進めております。

大会は経営研究の報告の場であるだけでなく、一年に一度、会員の多くが顔を合わせて、様々な情報を交換し合い、相互に啓発を得、懇親を深める場でもあります。

参加・不参加にかかわらず、すべての会員に、同送しました『参加・不参加連絡票』のFAX返信をお願いいたしております。まだ送りいただいていない方からのご連絡をお待ちいたしております。

大会におきまして多くの会員の方々とお会いできますことを、大会実行委員一同、楽しみにいたしております。

 2011年8月5日

2011/08/08 年度会費の納入をお忘れではありませんか。

「年度会費の納入をお忘れではありませんか。」

本年度の会費につきましては、過日、『重要書類』をもって、6月末を目途にご納入をいただきますようご案内させていただいております。そこで一か月を過ぎました7月末をもって集計いたしましたところ、大多数の方々からスムーズな納入をいただきましたこと、事務局として感謝申し上げます。

しかし、この時点におきまして未納の方がおられます。何かのお手違いかとも考えますが、事務局として種々の事業経費の支払い予定もございますので、できるだけ速やかにお振込み頂きますようお願いいたします。

振込み先を記載しておきましたが、振込用紙の再送付が必要な場合には事務局までメールでお知らせください。お送りいたします。

なお会費納入につきましては、会員間の公平を期すため、督促させていただく場合には、今後は、その都度、いくらかの経費を上乗せしてお支払いいただくための規約改正を常任理事会において検討中であり、秋の会員総会以降に施行される見通しにあります。

学会活動は会員の会費によって支えられております。また会費未納の場合は、学会規約により学会での発表資格など、会員としての権利が制約されることにもなっております。また未納が続きますと、規約により、う「自然退会」ともなります。早い時期のお振込みに、ご理解とご協力のほどお願い申し上げます。

振込み先:郵便振替口座:00190-1-318861

振込口座名称:実践経営学会

第42期会費額 10,000円、第43期会費額 10,000円

第44期会費額 10,000円  合計30,000円 

【本件の照会先―学会本部事務局】

〒113-0033東京都文京区本郷2-31-11-102  本郷経営労働研究所内

実践経営学会本部事務局  事務局長 島田裕司

E-mail:jsam.headoffice@gmail.com  FAX:03-5684-8415

TEL:090-2329-8034   以上

2011年8月5日

2011/08/04 中部支部会開催のお知らせ

「中部支部会開催のお知らせ」

2011年7月13日

会員各位

実践経営学会中部支部

支部長  大島 俊一
事務局  向日 恒喜

第39回実践経営学会中部支部研究発表会のご案内

 拝啓 盛夏の候、皆様方にはますますご健勝のことと存じます。

 さて、下記の要領にて第39回実践経営学会中部支部研究発表会を開催いたしますので、ご出席

くださいますようご案内申し上げます。なお、今回は、中京大学での開催ですが、通常使用している施設とは異なる部屋で開催いたします。お間違えのないよう、お願い申し上げます。   敬具

1.日 時  2011年8月6日(土) 13時より

2.場 所  中京大学名古屋キャンパス(地下鉄鶴舞線・名城線「八事」駅下車、5番出口すぐ)

研究所会議室(3号館  5階)

       (裏面の地図をご参照ください)

3.報告者および論題

一人あたり報告40分・質問20分程度を予定

吉田 康英 氏  (中京大学)

 「国際会計基準の最新動向」

向日 恒喜 氏 (中京大学)

「企業における知識共有とネットワーク」

本件の照会先
中京大学経営学部 向日恒喜むかひつねき

 〒466-8666 名古屋市昭和区八事本町101-2

Tel :  052-835-7568(直通)

Fax : 052-835-7197(学事センター気付)
e-mail:mukahi@mecl.chukyo-u.ac.jp

2011/07/01 第54回全国大会のプログラムはまもなく届きます

「第54回全国大会のプログラムはまもなく届きます」

まもなく「第54回大会のプログラム」、「参加・不参加連絡書」などが届けられます。

会場は東京・高田馬場の東京富士大学。会期は9月30日(金)、10月1日(土)、2日(日)の三日間。初日は15時から企業見学。二日目午後の統一論題では『ハイ・クライシスの先にある実践経営の新地平 ― 経営システムの革新を問う~』。この社会には、本当は危険だらけなのに、それによる被害を想定することなく、今日の平穏が、あたかも明日も続くかのような、そんな根拠のない経営の日常を追い求めてはいないだろうか。研究者も、そのようなクライシスをほとんど意識することなく理論構築に向かっていないだろうか。東日本大震災を経て、今、これまでの経営学はどう軌道修正されなければならないのだろうか。

 「不参加」を決め込む理由はいくらでもあるものですが、学問にとっては、それぞれの真価が問われています。後期の講義を、半年以上も昔に提出したシラバスに沿って、何の変化もなく進めるわけにはいきません。普段の経験や社会観察から、どんなことでもいい、“命ある人間としての気づき”を持って参加しようではありませんか。

 今から日程に組み込んでおきましょう。

(実践経営学会会長 平 野 文 彦)

2011/07/01 第54回全国大会報告者の方へ -論文執筆要項

「第54回全国大会報告者の方へ -論文執筆要項」

第54回全国大会報告者の方へ -論文執筆要項

 本学会では、簡単なレジュメ(要約)を配布しての報告は認められておりません。全国大会での報告にあたっては大会報告論文集『実践経営学研究3』に論文を掲載しなければなりません。その「執筆要項」を掲げておきますので、これに従ってご執筆ください。

(実践経営学会本部事務局)

2011年6月

全国大会報告者各位

実践経営学会第54回全国大会

報告論文集『実践経営学研究3』原稿作成のお願い

第54回全国大会実行委員長

 小坂善治郎

実践経営学会第54回全国大会(9月30日~10月2日:東京富士大学)における自由論題報告をお申込みいただきありがとうございました。

本学会では、学会当日の研究報告を前に、いわゆるレジュメ(概要)の作成・配布は行わず、各自のフル・ペーパー論文を収録した報告論文集『実践経営学研究』を編集し、配布しております。つきましては本年度発行の『実践経営学研究[3]』の執筆要項並びに提出方法をお届けいたしましたので、これにしたがって報告原稿をご提出くださいますようお願い申し上げます。

なお、提出期限までに原稿が届かない場合には、本誌への収録ができなくなるとともに、同時に作成を進めておりますプログラムに掲載されていても、当日の報告をご遠慮いただくことになっております。さらに次年度における全国大会での報告も制約を受けることになります。どうぞご注意ください。

1.執筆要領

(1)文字数  : 40字×40行(A4横書き)

(2)枚 数  : 7頁以上、8頁以内(図表、注、参考文献等を含む)

(3)1頁目のレイアウト:

1ページ目先頭に以下の項目を明記し、□で囲む。

①論題名(メイン・タイトル) 和文14ポイント(明朝体)

英文半角10.5ポイント(Century)

②副題(サブ・タイトル)を付ける場合

   和文12ポイント(明朝体)

英文半角10.0ポイント(Century)

③所属、氏名         和文11ポイント(明朝体)

英文半角10.5ポイント(Century)

1行に入らない場合はポイントを下げて調整する。2行になっても可。

(4)論文本文

①はじめに(緒言、など)、2.・・・、3.・・・、項は、(1)、(2)、(3)・・・で統一します。

② 頁番号を「ページ下中央」につける。

最後に示した【記載例】をご参照ください。

2.提出方法

 印刷(プリント・アウト)した完成原稿を下記宛に郵送してください

〒161-8556 東京都新宿区下落合1-7-7

  東京富士大学  小坂善治郎研究室内

実践経営学会 第54回全国大会実行委員会事務局  宛

 「自由論題論文在中」と赤字で明記ください

提出いただいた原稿を、ページ番号を振り替えるだけで、そのまま印刷いたします。

3.提出期限

2011年7月20日(水) 必着厳守

(すでにHP並びに『会報』で知らせしてある通りとさせていただきます)

※以上に関するお問い合わせは、E-mail  jsam.tokyofuji@gmail.com

Fax 03-3368-2354  但し、できるだけE-mailでお願いいたします)

4.その他

全国大会での報告が認められるためには、学会本部より、次の資格条件を満たしていることが求められています。

①会員であること。非会員との共同報告は認めておりません。

過年度ならびに本年度の年度会費に未納がないこと

学会の運営上、ご理解とご協力をお願いいたします。

本件についてご不明の点がありましたら、実践経営学会本部事務局に

メールにてお問い合わせください。 jsam.headoffice@gmail.com

【記載例】

戦略的人材育成の課題

Problems of Strategic Human Resource Development

 

東京富士大学             小 坂 善 治 郎

TOKYO FUJI  UNIVERSITY             Zenjiro Kosaka

1.はじめに

  サービス産業は・・・・・

2.サービス企業特有の経営問題の構造的フレームワーク

 (1)一般の経営問題とサービス企業特有の経営問題

 (2) ○○○・・・・・

以上