「第42期会費納入のお願い」
第42期（2009年4月～2010年3月）
「学会本部に本部幹事（組織）の発足」
学会の日常的な会計、庶務等の事務を除いた本部機能（対外関係、
島田裕司（日本大学大学院生、社会保険労務士）、竹内進（
「本部事務局の異動のお知らせ」
現事務局・山北晴雄の大学異動に伴い、
〒487‐8501 愛知県春日井市松本町1200番地
中部大学経営情報学部経営情報学科 山北晴雄研究室内
TEL：090‐7209‐5839 FAX：0568‐52‐1505
E‐mail：jsam.honbu@gmail.com
「第34回実践経営学会中部支部研究発表会のご案内」
2008年12月12日
実践経営学会中部支部
支部長 大島 俊一
事務局 向日 恒喜
拝啓
いよいよ本格的な寒さとなりましたが、皆様方にはますますご健勝のことと存じます。
さて、下記の要領にて第34回実践経営学会中部支部研究発表会を開催いたしますので、
ご出席くださいますようご案内申し上げます。 敬具
記
１．日 時 2009年1月24日（土） 14時より
２．場 所 中京大学名古屋キャンパス会議棟（15号館）2階 中会議室
（裏面の地図をご参照ください）
３．報告者および論題 （一人あたり報告40分・質問20分程度を予定）
顧 丹丹 氏 （中京大学）
「転換期における中国企業のコーポレート・ガバナンス」
大島 俊一 氏 （中部大学）
「物流効率化とネットワーク化」
なお、次回研究発表会は2009年の6月頃を予定しております。
発表を希望される方は下記の照会先にご連絡をお願いいたします。
日程は発表希望者と相談させていただきます。
[本件の照会先]
中京大学経営学部 向日恒喜(むかひつねき)研究室
〒466-8666 名古屋市昭和区八事本町101-2
Tel ： 052-835-7111（代表）
052-835-7568（直通）
Fax ： 052-835-7197（学事センター気付）
e-mail：mukahi@mecl.chukyo-u.ac.jp
「日本経済学会連合会による研究活動の補助制度のご案内」
平成20年12月
実践経営学会事務局
山北 晴雄
当学会が加盟している日本経済学会連合から、平成21年度事業の一環として下記の活動に関する補助制度の案内が来ております。興味のある会員の方は、学会事務局の山北宛にご連絡ください。関係書類を送付いたします（実際に申し込む場合には、学会事務局を通して行うことになります。
記
1.補助対象の制度
1）外国学者招聘滞日補助
・学会として平成21年4月1日から平成22年3月31日の間に外国人学者を招聘する場合の滞在費用の補助
・１件につき10～15万円
2)国際会議派遣補助
・平成21年4月1日から平成22年3月31日の間に開催される海外での国際会議出席のための往復渡航、宿泊のための補助。なお、派遣先の国際会議は申請学会が公認したものであること、及び申請学会よりの被派遣者が同会議で報告者または討論者であること。
・開催地に応じて15万円～40万円までの6段階
3)学会会合費補助
・学際的な研究促進を目的として、加盟学会の中で共催または合同開催、外部の専門家に講演を依頼するなど、学際的研究に関連する諸活動を行うに要した会合費の補助。
・一つの会合に対して一回５万円を限度。
2．申込みの期間（上記①～③とも同じ）
・第一次募集締切日 平成21年2月末日
・第二次募集締切日 平成21年6月20日
3．採択等について
いずれも日本経済学会連合の理事会による審査となります。