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カテゴリー: 他団体からのお知らせ

2010/10/06 経営関連学会協議会主催のシンポジウムのお知らせ

「経営関連学会協議会主催のシンポジウムのお知らせ」

11月21日に東京で『経営学教育の質保証』というテーマでシンポジウムが開かれます。
経営関連の61学会が参加しています。実践経営学会からも多くの会員が
ご参加下さいますようご案内いたします。

詳細は下記添付ファイルをご参照ください。

経営関連学会協議会主催のシンポジウムのお知らせ

2010/02/10 経営関連学会協議会の第2回シンポジウムのご案内

「経営関連学会協議会の第2回シンポジウムのご案内」

来る2月21日(日)午後2時から、実践経営学会を含めて経営関連の61学会で構成している「経営関連学会協議会主催の「第2回シンポジウム」が開催されます。

「経営」とは、大方の理解を得られるためにはどう説明すればよいのか。経営学に対する誤解は存在していないか。経営学の社会的地位は低くないか。経営学とは今後、どのような姿勢で研究に取り組むべきかについて徹底的に討議します。

なおシンポジウムに先立って、超伝導理論の世界的権威であられる北澤宏一先生からの特別講演があります。

めったのない機会です。

本学会の平野文彦会長、横澤利昌・元会長が活躍されます。

場所は六本木のハリウッドプラザ5階。

案内ちらしを添付しましたので、多くの会員が出席されますようご案内いたします。

経営関連学会第2回シンポジウム(ちらし)

 

実践経営学会事務局

 

2009/12/28 日本経済学会連合会による研究活動の補助制度のご案内

「日本経済学会連合会による研究活動の補助制度のご案内」

日本経済学会連合会による研究活動の補助制度のご案内

当学会が加盟している日本経済学会連合から、平成22年度事業の一環として、下記の活動に関する補助制度の案内がきております。興味のある会員の方は、学会事務局の山北宛にご連絡ください。関係書類を送付いたします(実際に申し込む場合には、学会事務局を通して行うことになります)。

 

��.補助対象の制度

��)外国人学者招聘滞日補助

・学会として平成22年4月1日から平成23年3月31日の間に外国人学者を招聘する場合の滞在費用の補助

・1件につき10~15万円

��)国際会議派遣補助

・平成22年4月1日から平成23年3月31日の間に開催される海外での国際会議出席のための往復渡航、宿泊のための補助。なお、派遣先の国際会議は申請学会が公認したものであること、及び申請学会よりの被派遣者が同会議で報告者または討論者であること。

・開催地に応じて15万円~40万円の6段階

��)学会会合費補助

・学際的な研究促進を目的として、加盟学会の中で共催または合同開催、外部の専門家に講演を依頼するなど、学際的研究に関連する諸活動を行うに要した会合費の補助。

・1つの会合に対して1回5万円程度を限度

 

2.申込期間(上記①~③とも同じ)

・第一次募集締切日  平成22年2月末日

・第二次募集締切日  平成22年6月20日

 

3.採択等について

いずれも日本経済学連合の理事会による審査となります。

2008/12/12 日本経済学会連合会による研究活動の補助制度のご案内

「日本経済学会連合会による研究活動の補助制度のご案内」

 平成20年12月
実践経営学会事務局
山北 晴雄

 

当学会が加盟している日本経済学会連合から、平成21年度事業の一環として下記の活動に関する補助制度の案内が来ております。興味のある会員の方は、学会事務局の山北宛にご連絡ください。関係書類を送付いたします(実際に申し込む場合には、学会事務局を通して行うことになります。

1.補助対象の制度

1)外国学者招聘滞日補助

・学会として平成21年4月1日から平成22年3月31日の間に外国人学者を招聘する場合の滞在費用の補助

・1件につき10~15万円

2)国際会議派遣補助

・平成21年4月1日から平成22年3月31日の間に開催される海外での国際会議出席のための往復渡航、宿泊のための補助。なお、派遣先の国際会議は申請学会が公認したものであること、及び申請学会よりの被派遣者が同会議で報告者または討論者であること。

・開催地に応じて15万円~40万円までの6段階

3)学会会合費補助

・学際的な研究促進を目的として、加盟学会の中で共催または合同開催、外部の専門家に講演を依頼するなど、学際的研究に関連する諸活動を行うに要した会合費の補助。

・一つの会合に対して一回5万円を限度。

2.申込みの期間(上記①~③とも同じ)

・第一次募集締切日 平成21年2月末日

・第二次募集締切日 平成21年6月20日

 

3.採択等について

いずれも日本経済学会連合の理事会による審査となります。